「ファクタリング会社が多すぎてどこを選べばいいのかわからない？」
「ファクタリング会社の選び方ってなにが正解なの？」

これからファクタリングを利用しようと考えている方、またファクタリング会社の乗り換えを考えている方にとって、ファクタリング会社の選び方は大きなポイントです。

単純に有名企業を選ぶという方法もありますし、HPでより好条件での契約ができそうだからで選ぶというのもひとつの方法です。

この記事ではファクタリング会社の選び方をいくつか紹介。その選び方のポイントなども合わせて解説していきます。

ファクタリング会社の選び方①　手数料で選ぶ

ファクタリング会社の選び方は、何を重視して選ぶかという問題とも言い換えることができます。ファクタリングという資金調達法の仕組みを考えると、一番気になるのは手数料でしょう。

ファクタリングは売掛債権をファクタリング会社に譲渡し、売掛金から手数料や諸経費を差し引いた金額を早期現金化するという資金調達法です。差し引かれる手数料は、ファクタリングを利用する企業にとっては損失となるため、できるだけ安く抑えたいところ。

そこで手数料を基準にしたファクタリング会社の選び方に関して、その方法や注意点を紹介していきましょう。

複数のファクタリング会社を比較検討するのがおすすめ

ファクタリング会社のHPなどを見ると、そのファクタリング会社が基本的に設定している手数料をチェックすることができます。もちろんこの数値も参考にはなりますが、必ずしもHPなどで公開している手数料で契約できるというわけではありません。

特に初回利用の場合は手数料は高めに設定される傾向がありますので、実際に持ち込む売掛債権が、どの程度の手数料で契約できるかは、HPなどの情報だけでは判断しがたいところがあります。

そこでおすすめしたいのが相見積もりの形です。ファクタリングを初めて利用する、もしくはファクタリング会社を乗り換えるとう場合は、まずは候補となるファクタリング会社をいくつか厳選し、実際にそのファクタリング会社に債権を持ち込んで審査を受けましょう。

多くのファクタリング会社は、債権の持ち込み、相談、審査までは無料で対応してくれます。審査の結果契約条件が決定したら、その場で契約せずに一度持ち帰り、複数のファクタリング会社の契約条件を比較検討するのがおすすめです。

もちろんこの方法は、申し込みから現金化まである程度時間がかかるというデメリットはありますが、その代わりより好条件で契約する、悪徳業者を見抜くという点では非常に有効な方法となります。

手数料以外の契約条件にも注意

ファクタリング会社の選び方において、その基準を手数料にするというのは非常に賢い判断といえます。ファクタリング契約による損失を最低限に抑えることで、資金繰りを改善をしやすくなるでしょう。

ここで注意したいのが、手数料以外の契約条件です。ファクタリング契約には、手数料以外にもいろいろな条件は発生します。その条件によっては、手数料は安くとも、自社にとって不利な契約となるケースも考えられます。

複数社の契約条件を比較検討する際は、それぞれの契約条件の細かい部分までチェックし、自社にとって最適といえるものを選ぶのが正しい選び方となります。手数料の数字だけに引っ張られないよう、十分吟味して選ぶようにしましょう。

ファクタリング会社の選び方②　申し込み方法で選ぶ

ファクタリング会社の選び方で、もうひとつポイントとなるのが申し込み方法です。ファクタリングの大きな特徴として、利用しやすく、現金化スピードが早いという点があります。このメリットを生かせるかどうかは、申し込み方法次第ともいえます。

そんな申し込み方法の種類と、それぞれのメリット・デメリットを紹介していきましょう。

対面方式

もっともポピュラーな申し込み方法は、ファクタリング会社の窓口を訪れ、担当者と対面して申し込むという方法です。

対面方式のメリットは、ファクタリング契約において不明な点、不安な点などをしっかりと担当者に伝えることができるという点。特にファクタリングの利用経験が少ない方にとっては利用しやすい申し込み方式といえるでしょう。

デメリットは窓口を訪問する必要があるため、訪問できる範囲内にファクタリング会社があることが条件となる点です。近年ファクタリング会社自体は増加の傾向にありますが、その多くは東京や大阪など、企業が集まる都市部に集中しています。

地方部にある企業は、訪問したくてもできないということになり、これは大きなデメリットといえるでしょう。

対面方式(出張型)

同じく対面方式でも、ファクタリング会社の担当者に、直接自社に来てもらうという方法もあります。

出張型の対面方式を利用するメリットは、基本的には対面式と同様です。さらに付け加えるのであれば、近隣にファクタリング会社がない地方部の企業でも利用できる可能性があるという点もメリットでしょう。

デメリットとしては、担当者の出張費用は、原則利用者負担となる点です。担当者の出張費用は早期に現金化できる売掛金から差し引かれますので、それだけ損失の部分が大きくなるということになります。

オンライン方式

近年増加傾向にあるのがオンライン方式の申し込み方法です。

オンラインで申し込めるため、日本全国どこからでも申し込みが可能で、より気軽にファクタリングを利用できるようになりました。

オンライン方式のメリットは、利用しやすいという点だけではなく、手数料が安くなる傾向にあるという点も挙げられます。対面方式と比較すると経費をかけずに対応できるため、その分手数料に反映されるためです。

デメリットらしいデメリットはありませんが、あえていえば必要書類をすべて電子データ化する手間がある点や、AIによる審査の場合、画一式な審査となり、審査に通りにくくなるという点がありますが、大きな問題とはいえないでしょう。

ファクタリング会社の選び方③　業種特化型を選ぶ

2024年現在、もしくはそれ以降のファクタリング会社の選び方として、おすすめしたいのがこの業種特化型を選ぶという方法です。

どんな業種の企業でも、ファクタリングは利用できます。その際、業種ごとにその業種ならではの事情があるというケースもあるかと思います。こうした事情も加味した上で契約条件を提示してくれるファクタリング会社であれば、より利用しやすいということになります。

ファクタリング会社の選び方としては、自社の業界を得意としているファクタリング会社を選ぶという方法もあります。

今後増加していくことが予想される

近年ファクタリングを利用する企業は増加傾向であり、それに合わせてファクタリング会社も増加の傾向にあります。ファクタリング会社としては、同業他社が増えるということはそれだけ生存競争が厳しくなるということ。

そのため、今後は業種特化型のファクタリング会社が増加していくことが予想されます。建設業界や医療機関、さらに個人事業主特化型や、貿易業特化型など、いろいろなファクタリング会社が増えていくでしょう。

これからファクタリングを始めようと考えている方は、ある程度この業種特化型という選び方も意識しておくといいかもしれません。

まとめ

ファクタリング会社の選び方にはいくつかのポイントがあります。純粋に損得を考えた場合、やはり手数料を判断基準にするというのがベースになりますが、継続して利用する場合などは、手数料以外に利用しやすさなども加味した選び方がいいでしょう。

どの選び方がベストということはありません。自社の状況や、自社にとって最も重要になるポイントなどを加味したうえで、もっとも好条件で契約できるような選び方を考えるといいでしょう。